日本では特に、バルス祭りなんか見ている特にそう思える。
記事によると
- 投稿やつぶやきをある一定の世論に読み直す「産業」が形成
- 考え方は、こんなにも自由に意見が利用できるのに、世論調査のアンケートやインタビュアーになぜ費用をかけなければならないのか
- 数百万のつぶやきが簡単に入手できる
- ハーバード大学教授兼ソーシャルメディアを分析するボストンの企業の共同創設者、ゲーリー・キング氏によると
- SNSを使って世論を測ることは、世論調査以前の時代に逆行する
- 当時の意見とは、新聞の社説や街の広場でのおしゃべりなど、公の場で人々に共有されたものだった (つまり他人の意見に影響された物という事か)
- ソーシャルメディアが得意とする分野
- 資金提供者が存在しないために世論調査が行われていない
- 従来の世論調査の結果と比較できるような意見を持った人々が十分存在しない
- 実態が把握されていない分野
- つぶやきを世論調査に使用する問題点
- ツイッターの利用者は、非利用者よりも若い
- ツイッターの利用者は、非利用者よりも教育程度が高い傾向
- 調査対象となるのはすべてのつぶやきの一部でしかない
- ツイッターの意見が何を言わんとしているのか、常に明白というわけではない
(人間もコンピューターも正確に意見を捉えることが難しい) - データに関して言えば、大きいことが必ずしも良いわけではない。量が質を伴うとは限らない (オーストラリア・ニューサウスウェールズ大学メディア研究者、ケイト・クロフォード氏)
- アメリカ大統領選挙
- 2008年の大統領選直前と直後の世論調査とどの程度連動しているのか調査
- カーネギー・メロン大学ノア・スミスとその同僚が調査
- 選挙期間中について
- オバマ氏への議論の盛り上がりと彼への世論調査の支持率は連動
- ジョン・マケイン氏への議論の盛り上がりと彼への世論調査の支持率は連動
- オバマ氏の選挙の圧勝で、彼だけでなくライバルのニュースも彼にとって追い風になる傾向と推測
- つぶやきはニュースの展開を反映した可能性がある
- 共和党の予備選挙と大統領選の結果を予測するモデルを開発中の企業がある
- 国連での調査
- 米国、インドネシア、アイルランドの失業と個人の経済状況に関するセンチメントを調査
- 「ソーシャルメディアのコミュニケーションの利用層にはまだ偏りがある」
- ネットの投稿から(投稿者の)幸福度を推し量る試みの潜在的価値は十分あるとみている
世論調査でSNSが利用できる場面はまだわからない。
だからこそ、この分野でベンチャー企業が活躍する場面が多くなる。
だが、年齢や性別の情報はSNS側が握っている。
年代別や性別での分析ではSNS側の協力が必要だが、恐らく情報提供は望めない。
という事はSNSが世論調査を始めると、どこも勝てない?
記事
【コラム】世論調査へのツイッター利用、問題点は何か WSJ
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